①空室のリスク
賃貸物件に借り手がつくには、まず立地や家賃相場が重要です。競合するであろう周辺物件の家賃や間取り等の条件がとても参考になります。駐車場は必要ですか?周辺の賃料はどうなっているでしょう。借り手がつかないような物件を備えた賃貸併用住宅を作ってしまっては元も子もありません。時間をかけて綿密な下調べが必要です。
また、借り手に選ばれる最低限の設備が整っているでしょうか。さらに、トラブル対策のため音が響きにくい構造にしたり、宅配ボックスの設置もおススメです。さらに、建てた後もクリーニングや施設のメンテナンスなども都度行う必要性が出てくることも忘れてはいけません。
②税金などの手続きを自分で行う必要がある
賃貸を行い、それについて収入を得るということは、事業を自ら行うということになります。年末調整を会社にお任せすればよかったサラリーマンの方などは、不動産所得について計算、申請を自分で行わなくてはならなくなります。確定申告を含めて税金にまつわる知識を身につけるか、税理士に相談、依頼するといったことが必要になってきます。
③入居者トラブル
同じ建物の一部を他人に貸す、ということは、日常生活において多かれ少なかれ他人との接点が増えます。場合によっては、入居者とのトラブルも考えられます。足音などの音に対するトラブルやゴミの出し方、家賃の滞納など色々なトラブルが発生する可能性があります。
防ぎようがない場合もありますので、経費は発生しますが、これらの管理を管理会社に委託し、間に立ってもらうのも対策の一つです。クリーニング、メンテナンス等の対応も必要になりますので、管理会社の利用もふまえた資金計画が必要です。
堅実な資金計画の賃貸併用住宅経営を成功させるためには、上記ネガティブ項目の対策を計画段階からあらかじめ考えておくことが大切です。
備えあれば憂いなし!賃貸併用住宅の成功には、事前の下調べが欠かせません。