不動産

賃貸併用住宅のデメリット

投稿日:2020年7月13日 更新日:

確実に成功する賃貸併用住宅運営のための3つのオキテがあります。

3-1. 収益性を軽視しないこと

賃貸併用住宅の賃貸部分は「マイホームのおまけ」程度に考えずに、シビアに高収益を追求してください。

賃貸併用住宅のメリットを十分に享受するためには、安定的な収益を得ることが大切です。

また、収益性の高い物件なら、何らかの事情で売却することになった場合にも売りやすく、リスク回避できます。

そのためには、初期費用をできるだけ抑えつつ、賃貸ニーズを満たした物件を建てることが大切です。

間取り、設備や建物のデザイン性、防音性などの建物性能を考慮して、競争力の高い物件を計画する必要があります。

賃貸併用住宅は、総面積の半分以上が自宅利用になるように設計して、金利の低い住宅ローンを利用するのがセオリーです。

ただし、賃料水準の高いエリアならば、住宅ローンを利用することよりも賃貸部分の床面積を増やすことを優先し、家賃収入を増やしたほうが有利になります。

その土地ごとに最適な建築プランは異なるので、賃貸併用住宅を熟知した業者の意見を聞いてみてください。

3-2. 賃貸経営はプロの力を借りること

賃貸併用住宅では、賃貸の戸数も少なくオーナーも同じ建物に住んでいるからと、「自主管理」を選ぶ人も少なくありません。

でも、入居者の満足度を高めて空室リスクを減らすためには、良質な管理を継続的に行うことが必要不可欠です。

失敗を確実に避けるためには、「たった4部屋だから」「家賃を振り込んでもらうだけでしょう」などと安易に考えず、専門会社に管理を委託するのがおすすめです。

管理委託料は家賃の5%前後かかりますが、いつ呼び出されるか分からない修理やトラブルへの対応、家賃を滞納する入居者への催促や、退去時の立ち合いとリフォームの手配、入居募集など、多面的なサポートを受けることができます(サポートの範囲は管理委託契約の際にしっかりと確認してください)。

大手のハウスメーカーなら、設計・施工から賃貸経営までワンストップでサポートが受けられます。

ただし、自主管理は管理委託料がかからないというメリットがありますし、入居者と良好な関係を築ければ長く住んでもらいやすくなります。

賃貸経営に興味があって勉強したい人や、時間の余裕がある人、コミュニケーション能力に自信がある人は、自主管理に挑戦してみてもいいかもしれません。

3-3. 賃貸併用住宅のノウハウを持った会社で建てること

賃貸併用住宅は、賃貸市場や競合物件を徹底的に調査して、ニーズに合った間取り、設備を備えることが大切です。

また、オーナーと入居者の両者が快適に生活できるように、生活スタイルを考慮して設計しなければならないので、賃貸併用住宅には独自の設計ノウハウが必要とされます。

そのため、ハウスメーカーの中でも、賃貸併用住宅を得意とする企業は限られています。
賃貸併用住宅の施工実績が豊富で、ノウハウを持った会社を選ぶことが大切です。

もし、広島で賃貸併用住宅をご検討されるのであれば、土地探しから、アパート設計、新築戸建・賃貸併用住宅の設計・施工実績のある㈱UF Design 建築事務所に是非お気軽にご相談ください。

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